新型コロナウイルス感染症に対するイベルメクチンの迷走と顛末（1）海外の動き
新型コロナウイルス感染症に対するイベルメクチンの迷走と顛末（1）海外の動き
■COVID-19パンデミックが始まった2020年初頭から数多くの治療薬候補がシミュレーションで挙げられ，抗HIV治療薬のカレトラ®が真っ先に候補にあがったのを覚えている人は多いだろう．人類はこの新興感染症に対して即席で使用できる既存薬で対抗できないかを試みた．カレトラ®以外にも，セリンプロテアーゼ阻害薬®フサン®，喘息治療薬オルベスコ®，新型インフルエンザ治療薬アビガン®などが候補として挙がったものの，治験で有用性を示せず候補薬から姿を消した．寄生虫治療薬のイベルメクチン（と抗マラリア薬ヒドロキシクロロキン）も同じように候補に挙げられたが，この薬剤だけは奇妙な経緯を辿り，数多くの論文不正が発生し，その惨状はSTAP細胞騒動の時を上回る様相であった．また，多くの大規模治験で有効性を示せなかったにもかかわらず，この薬剤の信奉者は今や反医療のカルト宗教の様相を呈している．この記事はそれらの経緯をまとめたものである．海外での動きと日本での動きの計2回に分けて解説する．
1．イベルメクチン狂騒曲のきっかけ
■2020年，オーストラリアのモナッシュ大学のin vitro研究[1]で，SARS-CoV-2に感染させて2時間後のVero-hSLAM細胞（アフリカグリーンモンキー由来のVero細胞に，ヒトのシグナル伝達リン酸化酵素ファミリーAのメンバー1（SLAMF1）またはシグナリングリンパ球活性化分子（SLAM）を発現させた細胞株）にイベルメクチン 5μMを1度だけ添加することで，48時間後のウイルスRNAを約5000倍減少させたと報告された．この研究で用いられたイベルメクチン濃度5μM（約9660ng/mL相当）は，寄生虫治療で用いられる200μg/kgの用量での最高血中濃度（体重60kgで50-80ng/mL）の100倍以上であり，これを達成するためのいべ投与量は過去の動物実験データからいけば致死量（LD 50）に相当する．
■イベルメクチンを推進する動きは、2020年12月8日，米国上院委員会の公聴会において，Pierre Kory氏が，「イベルメクチンは事実上，COVID-19 に対する『奇跡の薬』であり，パンデミックを終わらせる可能性がある」と主張したことに始まる．その根拠は，前述のin vitro研究[1]や小規模観察研究に基づく[2]．そしてこれがメディアの誇大宣伝とインフルエンサー達により広がることとなり，その後いくつかの小規模研究でCOVID-19の有効性を示した報告がなされ，2021年初頭にイベルメクチンに対する需要が増加した[3]．これに対して，イベルメクチンがCOVID-19に有効であるとする質の高い治験がまだない状況では医療機関はこの薬剤を推奨・使用することは困難であり，2021年7月9日にブレット・ワインスタインがFox NationのTucker Carlson Todayに出演し，「医療機関の反対について懸念を提起したために検閲された」と主張したことでイベルメクチンに陰謀論的な関連付けが増幅されるに至る[4]．
2．イベルメクチン推進団体による異常な推奨と健康被害
■そしてイベルメクチンを推進する米国の団体（AFLDSやFLCCCなど）も登場した．FLCCCではイベルメクチンを処方してもらうためのオンライン診療予約に最低12000円，対面診療予約に最低22万円という法外な金額を患者に要求している．AFLDSは2020年夏からの1年間で少なくとも20億円稼いでいる（その後，団体のトップが金を持ち逃げして訴訟になっている）．その主張は根拠が乏しく常軌を逸したものばかりである．2022年に入って大規模治験でことごとく有効性が示せなかったことで，FLCCCのホームページアクセス数は少なくなったが，今度はインフルエンザやRSウイルスに有効だなどと全く根拠のないことを主張し始めており，イベルメクチンを売るのに必死である．また，イベルメクチンを売るために，他の薬剤やワクチンに関してデマを流して使わせないようにするのもこれらの医師や団体の特徴である．
■このようなイベルメクチンの推進は，医療機関を経ずに一般市民がイベルメクチンを入手する方向にいたり，健康被害がみられるようになっていった．通常，イベルメクチンは抗寄生虫薬として使用され，腸管糞線虫症ならば200μg/kgを2週間間隔で2回，疥癬ならば200μg/kgを1回投与するだけであるが，それをはるかに上回る用量を連日内服するという異常な用量が推進団体によって推奨されていた．FLCCCの代表であるPierre Kory氏にいたってはイベルメクチンの予防内服（12mg/日）をしているにもかかわらず自身が新型コロナウイルス感染症に罹患した，という理由だけで24mg/日に推奨を変更するという有様である．当然ながら安全性がきっちりと検討されていない用量である．
■イベルメクチン内服者には神経症状，視覚異常などの論文報告が目立つ．Campilloら[5]の報告では，イベルメクチンを投与された新型コロナウイルス感染者1777例のうち，重篤な有害事象は53例が報告され（このうち過量投与は4例のみ），最も多かったのは神経症状であった．FDAに報告された米国15施設における新型コロナウイルス感染症へのイベルメクチンの治療・予防目的使用による有害事象報告[6]では，40例の報告（うち動物用製剤自己内服は18例）があり，33例が救急受診し，19例が入院，軽症は15例，重症は25例で，最も多かったのは神経毒性だったとしている．米国130万例コホート研究[7]では，傾向スコアマッチング解析で新型コロナウイルス感染症に対するイベルメクチン投与は，外来患者（7.7%vs2.2%）および入院患者（15.6%vs7.2%）いずれにおいても非投与例に比して死亡リスクが有意に高かったと報告している．
■また，アーカンソー州の刑務所では，新型コロナウイルスのクラスターが発生した際に，イベルメクチン推進派の医師が，受刑者に虚偽の説明（イベルメクチンをステロイドやビタミン剤と説明）を行った上，同意を得ずにイベルメクチンを投与した事件が発生した[8,9]．イベルメクチンを認可された量の6倍を投与された受刑者もおり，4人の受刑者がそれぞれ視力障害，下痢，胃痙攣などの副作用をきたし，医師を提訴している．
3．混乱を呼んだ海外の疫学データ
■海外の事例をもちだし，イベルメクチンがCOVID-19に有効で，抑え込みに成功したとの主張がこの当時のSNSでよく見かけるようになり，現在でもこれを根拠にイベルメクチンが有効だとする主張があるが，これは全くの見当違いである．
（1）インド
■「2021年春のインドにおけるCOVID-19流行の大きな波の最中にインド政府が緊急措置でイベルメクチン使用をガイドラインで推奨はしており，イベルメクチンを使用したウッタルプラデーシュ州でその直後から流行が減少し，死者も減ったため，イベルメクチンが有効だった」とする説が広がった経緯があり，イベルメクチン信奉者は今でもこの説を信じて流布している．
■しかし，根本に誤りがあり，まずウッタルプラデーシュ州では2020年8月からイベルメクチンを使用し始めており[10]，つまりは2021年春のCOVID-19の大規模な波を全く防げていなかったことになる．また，同州の人口の多い地域では完全破綻してコロナもコロナ以外もあらゆる死亡者が数ヶ月にわたって全くカウントされなくなった[10]．さらに，同州のコロナ犠牲者は1/43に過小報告されており，自宅隔離での死亡を集計していないことも同州の保健省が認めている[11,12]．また，回復したか死亡したかが判明している感染者で見た場合のウッタルプラデーシュ州の致死率（1.3%）はインドの平均（1.4%）と変わらず、ウッタルプラデーシュ州より致死率が低い州は多数存在する[13]．なお，その後のインドのガイドラインからはイベルメクチンは削除され[14]，インドで行われた2つの治験[15,16]でも有効性は示せていない．
（2）アフリカ
■アフリカの一部の国々は新型コロナの流行以前から寄生虫感染の予防目的として広く定期的に住民にイベルメクチンを投与してきており，COVID-19が少ないからイベルメクチンが有効だとする説があり，東京都医師会会長もこれに言及したことがあるが，これも大きな間違いである．イベルメクチン投与国と非投与国とでは，気候や経済状況，医療体制，人口密度，年齢分布，教育レベル，宗教などさまざまな条件が違う（交絡因子）．たとえば，寄生虫疾患が流行するのは人口密度が低い農村地帯である．医療体制が整っていない国ではそもそも検査がまともにできない．実際に，各種背景因子から作成された推定モデルではアフリカ47カ国の新型コロナウイルス感染者数は実際の報告数の71倍と推定されている[17]．
■また教育レベルや宗教などにおいては，病気を呪いであると考えていたりするなど，病気の周知や医療協力が困難なケースが多々ある（西アフリカでのエボラアウトブレイクがまさにこれであった）．そもそもアフリカにおける寄生虫の予防のための住民へのイベルメクチン投与は年に1〜2回であり，これで感染者を大きく減らしたとするのは無理筋である．加えて，これらの国では住民への定期的なイベルメクチン投与はCOVID-19流行による混乱で中断されていたため，そもそもイベルメクチンを内服していなかった[18]．
（3）ペルー
■ペルーがイベルメクチンでCOVID-19流行を抑えたとする主張もなぜか見かけるが，全く抑えられていない．ペルーでCOVID-19に対してイベルメクチンを治療薬および予防薬として承認したのは2020年春だが，2020年6月にコロナによる死亡率が世界で最も高くなっていた[19]．また，そのペルーにおいてイベルメクチンによる健康被害（特に肝障害）の増加の報告[20]もあり，さらにはイベルメクチン内服者の方が死亡リスクが高かったという報告が出ている[21]．イベルメクチンなどが治療や予防にいいという誤った情報が広がり，感染対策が不十分になり，誤った安心感を得ていたこともイベルメクチン使用者で死亡リスクが高まった要因とされている[22]．
4．不正が相次いだイベルメクチンの臨床研究
■では臨床研究はどうなったか．2020年6月8日に，米ユタ大学などがまとめたCOVID-19へのイベルメクチンの有効性を示した論文が捏造として撤回された．だがこれは，米データ分析会社のサージスフィアが架空のビッグデータを捏造したことによるもので，イベルメクチン以外にも複数の薬剤に関する論文が撤回に至っており，同社はLancet等のジャーナルからの問い合わせに応じず，ホームページを削除している．これは特定の治験委託企業によるものであったが，その後，2021年夏以降，イベルメクチンの有効性を示したRCTから次々と不正が相次ぎ，論文撤回が続出することとなる．
■Andrew Hillらは，COVID-19に対するイベルメクチンを検討したメタ解析を行ったところ，当初は有効性を示していたものの[23]，イベルメクチン論文に不正が多数指摘されたことから一旦撤回し[24]，不正を指摘された論文を除外したところ，有効性は示されなかったとする修正結果を出した[25]．そして，このメタ解析の修正結果に対してイベルメクチン信奉者達が過剰なまでのバッシングを行い，挙句の果てにはHillやその家族への殺害予告まで横行し，イベルメクチンをめぐる動きはカルト宗教を思わせる様相を呈してきたことがメディア報道で広がっていった．そして，米国でのイベルメクチン処方数は2021年8月をピークに論文不正が相次いで以降急速に減少した[26]．
■2021年10月6日にはイベルメクチン不正の全貌が明らかになった[27]．イベルメクチンが新型コロナウイルス感染症の死亡を防いだとする臨床研究で，「明らかな捏造の兆候，あるいは研究を無効にするほどの重大な誤り」を含まなもいのは1つも見つからなかった．主要な26の試験のうち，5つの研究ではデータ捏造の疑いが指摘され（事実上不可能な数のデータや，無作為化していない，同じ患者の行をコピー＆ペーストしたデータなど），そのほかにも数字の辻褄が合わない，割合の計算が間違っている，地域の医療機関が試験の実施を認識していないなど，重大な問題をかかえた研究が5つあり，全体で3分の1以上の研究に重大な誤りや不正の可能性があり，残りの試験ではイベルメクチンの有効性を示す説得力のある証拠は見つからなかった．これらの欠陥のある研究に加えて，生データの提出を求めても返送しなかった論文著者は14人におよび，不正行為の可能性が強く示唆された．
■なお，毎年恒例のThe Scientistの不正等で撤回された論文トップ10の2021年版[28]には，COVID-19関連の3つがトップ10入りしており，そのうちの1つはイベルメクチン論文であった（残り2つは反ワクチン論文，反マスク論文）．最終的に14件のイベルメクチン論文が撤回に至っており，異例の多さである．また，撤回されてないプレプリント論文でも不正の疑義を指摘されたものが複数存在する．後述の通り，その後の大規模治験ではことごとくネガティブな結果となり再現性は全く得られなかった．まさにSTAP細胞騒動どころではない，世界を巻き込んだ不正の嵐だったのである．
5．ことごとく結果がネガティブとなった大規模治験
■ここまで不正が続いた上に，不正が指摘されなかった研究では有効性が示せなかったことを鑑みれば，医師ならば「新型コロナウイルスにイベルメクチンは効かないのではないか」と予測するだろう．そして，実際にその後の世界各国で行われた大規模治験ではことごとく有効性を示すことができなかったのである．
■2022年に入り，2月に490例のI-TECH trial，3月に1358例のTOGETHER trial，タイの983例治験，イランの1158例の治験，7月に中国の476例の治験，8月に1431例のCOVID-OUT，10月に1519例のACTIV-6（標準量），12月に1206例のACTIV-6（高用量）が論文化されたが，有効性を示した研究は1つもなく，新型コロナウイルス感染症患者に対するイベルメクチンの検証はこれでほぼ終了となり，現在は実質新型コロナウイルス感染症に効かないものと判断されている．2023年3月6日，米国国立衛生研究所（NIH）のCOVID-19治療ガイドラインの改訂では，例外的に認めていた臨床試験も含めて「イベルメクチンを使用しないことを推奨する」という記載に変更された．現在，少なくとも感染症の専門家でCOVID-19にイベルメクチン推奨を声高に主張している医師はいない．
■ここまで海外での新型コロナウイルス感染症に対するイベルメクチンについてまとめた．次回は日本国内での動きについて述べる．
[1] Caly L, Druce JD, Catton MG, et al. The FDA-approved drug ivermectin inhibits the replication of SARS-CoV-2 in vitro. Antiviral Res 2020; 178: 104787
https://doi.org/10.1016/j.antiviral.2020.104787
[2] Pierre Kory. HOmeland Security Committee Meeting Focus on Early Treatment of COVID-19. 2020 Dec. 8
https://www.hsgac.senate.gov/wp-content/uploads/imo/media/doc/Testimony-Kory-2020-12-08.pdf
[3] Ostrovsky MA, et al. Impact of misinformation on ivermectin internet searches and prescribing trends during COVID-19. J Pub Health 2022 Dec.18
https://doi.org/10.1093/pubmed/fdac152
[4] Baker AS, Maddox A, et al. From COVID-19 Treatment to Miracle Cure; The Role of Influencers and Public Figures in Amplifying the Hydroxychloroquine and Ivermectin Conspiracy Theories during the Pandemic. Media Culture J 2022;25
https://openaccess.city.ac.uk/id/eprint/27960/
[5] Campillo JT, Faillie JL. Adverse drug reactions associated with ivermectin use for COVID-19 reported in the World Health Organization's pharmacovigilance database. Therapies 2022; 77: 747-9
https://doi.org/10.1016/j.therap.2022.03.002
[6] Farah R, Kazzi Z, Brent J, et al. Ivermectin associated adverse events in the treatment and prevention of COVID-19 reported to the FACT pharmacovigilance project. Clin Toxicol (Phila) 2022; 60: 942-6
https://doi.org/10.1080/15563650.2022.2070187
[7] Annie FH, Campbell J, Searls L, et al. The Effect of Ivermectin on Cases of COVID-19. Cardiovasc Revasc Med 2022; 44 :98-100
https://doi.org/10.1016/j.carrev.2022.06.004
[8] InmatesInmates Weren't Told They Were Given An Anti-Parasite Drug Instead Of COVID-19 Meds. npr 2021 Sep.2
https://www.npr.org/2021/09/02/1033586429/anti-parasite-drug-covid-19-ivermectin-washington-county-arkansas?utm_campaign=storyshare&utm_source=twitter.com&utm_medium=social
[9] Migdon B. Arkansas inmates unknowingly given ivermectin to treat COVID-19, lawsuit says. Changing America 2022 Jan.17
https://thehill.com/changing-america/respect/equality/590046-arkansas-inmates-unknowingly-given-ivermectin-to-treat/
[10] Ramos TJ. There is no scientific basis for claims of ivermectin’s success in Uttar Pradesh, India; Recorded cases of COVID-19 in Uttar Pradesh have fallen, but there is no consensus about why. Poynter Fact Check 2021 Nov.16
https://www.poynter.org/fact-checking/2021/there-is-no-scientific-basis-for-claims-of-ivermectins-success-in-uttar-pradesh-india/
[11] Siddiqui P. Uttar Pradesh: Corona casualties under-reported by 43 times, says Akhilesh Yadav. 2021 Jun.23
https://timesofindia.indiatimes.com/city/lucknow/corona-casualties-under-reported-by-43-times-akhilesh/articleshow/83762453.cms
[12] Lalchandani N. Uttar Pradesh: No data on Covid deaths in home isolation, says health minister Jai Pratap Singh. 2021 Aug.20
https://timesofindia.indiatimes.com/city/lucknow/no-data-on-covid-deaths-in-home-isolation-health-min/articleshow/85473261.cms
[13] Das NK. Kerala's COVID-19 lessons for India and Modi's government. 2021 Aug.29
https://www.japantimes.co.jp/news/2021/08/29/asia-pacific/kerala-cornavirus-lessons-india-modi/
[14] Yhacker T, Bureau ET. HCQ, another drug dropped from Covid treatment protocol. 2021 Sep.24
https://economictimes.indiatimes.com/news/india/hcq-another-drug-dropped-from-covid-treatment-protocol/articleshow/86469107.cms
[15] Ravikirti, Roy R, Pattadar C, et al. Evaluation of Ivermectin as a Potential Treatment for Mild to Moderate COVID-19: A Double-Blind Randomized Placebo Controlled Trial in Eastern India. J Pharm Pharm Sci 2021; 24:343-50
https://doi.org/10.18433/jpps32105
[16] Mohan, Tiwari P, Suri TM, et al. Single-dose oral ivermectin in mild and moderate COVID-19 (RIVET-COV): A single-centre randomized, placebo-controlled trial. J Infect Chemother 2021; 27: 1743-9
https://doi.org/10.1016/j.jiac.2021.08.021
[17] Cabore WJ, Karamagi CH, Kiproto KH, et al. COVID-19 in the 47 countries of the WHO African region: a modelling analysis of past trends and future patterns. Lancet Glob Health 2022; 10: E1099-114
https://doi.org/10.1016/S2214-109X(22)00233-9
[18] Hamley IDJ, Blok JD, Walker M, et al. What does the COVID-19 pandemic mean for the next decade of onchocerciasis control and elimination? Trans R Soc Trop Med Hyg 2021; 115: 269-80
https://doi.org/10.1093/trstmh/traa193
[19] Artikel D. Beispiel Peru: Ivermectin kein Covid-19-Mittel. 2022 Jan.10
https://science.orf.at/stories/3210743/
[20] Oscanoa JT, Amado J, Romero-Ortuno R, et al. Hepatic disorders associated with the use of Ivermection for SARS-CoV-2 infection in adults: a pharmacovigilance study in VigiBase. Gastroenterol Hepatol Bed Bench 2022; 15: 426-9
https://doi.org/10.22037/ghfbb.v15i4.2383
[21] Soto A, Quiñones-Laveriano MD, Azañero J, et al. Mortality and associated risk factors in patients hospitalized due to COVID-19 in a Peruvian reference hospital. PLoS One 2022; 17: e0264789
https://doi.org/10.1371/journal.pone.0264789
[22] Schwalb A, Armyra E, Méndez-Aranda M, et al. COVID-19 in Latin America and the Caribbean: Two years of the pandemic. J Intern Med 2022; 292: 409-27
https://doi.org/10.1111/joim.13499
[23] Hill A, Garratt A, Levi J, et al. Meta-analysis of Randomized Trials of Ivermectin to Treat SARS-CoV-2 Infection. Open Forum Infect Dis 2021; 8: ofab35
https://doi.org/10.1093/ofid/ofab358
[24] Hill A, Garratt A, Levi J. Retraction to: Meta-analysis of Randomized Trials of Ivermectin to Treat SARS-CoV-2 Infection. Open Forum Infect Dis 2022; 9: ofac056
https://doi.org/10.1093/ofid/ofac056
[25] Hill A, Mirchandani M, Pilkington V, et al. Ivermectin for COVID-19: Addressing Potential Bias and Medical Fraud. Open Forum Infect Dis 2022; 9: ofab645
https://doi.org/10.1093/ofid/ofab645
[26] Ostrovsky AM, Parikh C. Impact of misinformation on ivermectin internet searches and prescribing trends during COVID-19. J Pub Health 2022 Dec.18
https://doi.org/10.1093/pubmed/fdac152
[27] Schraer R,Goodman J. Ivermectin: How false science created a Covid 'miracle' drug. BBC Reality Check 2021 Oct.6
https://www.bbc.com/news/health-58170809
[28] Retraction Watch. The Top Retractions of 2021. The Scientists 2021 Dec.21
https://www.the-scientist.com/news-opinion/the-top-retractions-of-2021-69533
■COVID-19パンデミックが始まった2020年初頭から数多くの治療薬候補がシミュレーションで挙げられ，抗HIV治療薬のカレトラ®が真っ先に候補にあがったのを覚えている人は多いだろう．人類はこの新興感染症に対して即席で使用できる既存薬で対抗できないかを試みた．カレトラ®以外にも，セリンプロテアーゼ阻害薬®フサン®，喘息治療薬オルベスコ®，新型インフルエンザ治療薬アビガン®などが候補として挙がったものの，治験で有用性を示せず候補薬から姿を消した．寄生虫治療薬のイベルメクチン（と抗マラリア薬ヒドロキシクロロキン）も同じように候補に挙げられたが，この薬剤だけは奇妙な経緯を辿り，数多くの論文不正が発生し，その惨状はSTAP細胞騒動の時を上回る様相であった．また，多くの大規模治験で有効性を示せなかったにもかかわらず，この薬剤の信奉者は今や反医療のカルト宗教の様相を呈している．この記事はそれらの経緯をまとめたものである．海外での動きと日本での動きの計2回に分けて解説する．
1．イベルメクチン狂騒曲のきっかけ
■2020年，オーストラリアのモナッシュ大学のin vitro研究[1]で，SARS-CoV-2に感染させて2時間後のVero-hSLAM細胞（アフリカグリーンモンキー由来のVero細胞に，ヒトのシグナル伝達リン酸化酵素ファミリーAのメンバー1（SLAMF1）またはシグナリングリンパ球活性化分子（SLAM）を発現させた細胞株）にイベルメクチン 5μMを1度だけ添加することで，48時間後のウイルスRNAを約5000倍減少させたと報告された．この研究で用いられたイベルメクチン濃度5μM（約9660ng/mL相当）は，寄生虫治療で用いられる200μg/kgの用量での最高血中濃度（体重60kgで50-80ng/mL）の100倍以上であり，これを達成するためのいべ投与量は過去の動物実験データからいけば致死量（LD 50）に相当する．
■イベルメクチンを推進する動きは、2020年12月8日，米国上院委員会の公聴会において，Pierre Kory氏が，「イベルメクチンは事実上，COVID-19 に対する『奇跡の薬』であり，パンデミックを終わらせる可能性がある」と主張したことに始まる．その根拠は，前述のin vitro研究[1]や小規模観察研究に基づく[2]．そしてこれがメディアの誇大宣伝とインフルエンサー達により広がることとなり，その後いくつかの小規模研究でCOVID-19の有効性を示した報告がなされ，2021年初頭にイベルメクチンに対する需要が増加した[3]．これに対して，イベルメクチンがCOVID-19に有効であるとする質の高い治験がまだない状況では医療機関はこの薬剤を推奨・使用することは困難であり，2021年7月9日にブレット・ワインスタインがFox NationのTucker Carlson Todayに出演し，「医療機関の反対について懸念を提起したために検閲された」と主張したことでイベルメクチンに陰謀論的な関連付けが増幅されるに至る[4]．
2．イベルメクチン推進団体による異常な推奨と健康被害
■そしてイベルメクチンを推進する米国の団体（AFLDSやFLCCCなど）も登場した．FLCCCではイベルメクチンを処方してもらうためのオンライン診療予約に最低12000円，対面診療予約に最低22万円という法外な金額を患者に要求している．AFLDSは2020年夏からの1年間で少なくとも20億円稼いでいる（その後，団体のトップが金を持ち逃げして訴訟になっている）．その主張は根拠が乏しく常軌を逸したものばかりである．2022年に入って大規模治験でことごとく有効性が示せなかったことで，FLCCCのホームページアクセス数は少なくなったが，今度はインフルエンザやRSウイルスに有効だなどと全く根拠のないことを主張し始めており，イベルメクチンを売るのに必死である．また，イベルメクチンを売るために，他の薬剤やワクチンに関してデマを流して使わせないようにするのもこれらの医師や団体の特徴である．
■このようなイベルメクチンの推進は，医療機関を経ずに一般市民がイベルメクチンを入手する方向にいたり，健康被害がみられるようになっていった．通常，イベルメクチンは抗寄生虫薬として使用され，腸管糞線虫症ならば200μg/kgを2週間間隔で2回，疥癬ならば200μg/kgを1回投与するだけであるが，それをはるかに上回る用量を連日内服するという異常な用量が推進団体によって推奨されていた．FLCCCの代表であるPierre Kory氏にいたってはイベルメクチンの予防内服（12mg/日）をしているにもかかわらず自身が新型コロナウイルス感染症に罹患した，という理由だけで24mg/日に推奨を変更するという有様である．当然ながら安全性がきっちりと検討されていない用量である．
■イベルメクチン内服者には神経症状，視覚異常などの論文報告が目立つ．Campilloら[5]の報告では，イベルメクチンを投与された新型コロナウイルス感染者1777例のうち，重篤な有害事象は53例が報告され（このうち過量投与は4例のみ），最も多かったのは神経症状であった．FDAに報告された米国15施設における新型コロナウイルス感染症へのイベルメクチンの治療・予防目的使用による有害事象報告[6]では，40例の報告（うち動物用製剤自己内服は18例）があり，33例が救急受診し，19例が入院，軽症は15例，重症は25例で，最も多かったのは神経毒性だったとしている．米国130万例コホート研究[7]では，傾向スコアマッチング解析で新型コロナウイルス感染症に対するイベルメクチン投与は，外来患者（7.7%vs2.2%）および入院患者（15.6%vs7.2%）いずれにおいても非投与例に比して死亡リスクが有意に高かったと報告している．
■また，アーカンソー州の刑務所では，新型コロナウイルスのクラスターが発生した際に，イベルメクチン推進派の医師が，受刑者に虚偽の説明（イベルメクチンをステロイドやビタミン剤と説明）を行った上，同意を得ずにイベルメクチンを投与した事件が発生した[8,9]．イベルメクチンを認可された量の6倍を投与された受刑者もおり，4人の受刑者がそれぞれ視力障害，下痢，胃痙攣などの副作用をきたし，医師を提訴している．
3．混乱を呼んだ海外の疫学データ
■海外の事例をもちだし，イベルメクチンがCOVID-19に有効で，抑え込みに成功したとの主張がこの当時のSNSでよく見かけるようになり，現在でもこれを根拠にイベルメクチンが有効だとする主張があるが，これは全くの見当違いである．
（1）インド
■「2021年春のインドにおけるCOVID-19流行の大きな波の最中にインド政府が緊急措置でイベルメクチン使用をガイドラインで推奨はしており，イベルメクチンを使用したウッタルプラデーシュ州でその直後から流行が減少し，死者も減ったため，イベルメクチンが有効だった」とする説が広がった経緯があり，イベルメクチン信奉者は今でもこの説を信じて流布している．
■しかし，根本に誤りがあり，まずウッタルプラデーシュ州では2020年8月からイベルメクチンを使用し始めており[10]，つまりは2021年春のCOVID-19の大規模な波を全く防げていなかったことになる．また，同州の人口の多い地域では完全破綻してコロナもコロナ以外もあらゆる死亡者が数ヶ月にわたって全くカウントされなくなった[10]．さらに，同州のコロナ犠牲者は1/43に過小報告されており，自宅隔離での死亡を集計していないことも同州の保健省が認めている[11,12]．また，回復したか死亡したかが判明している感染者で見た場合のウッタルプラデーシュ州の致死率（1.3%）はインドの平均（1.4%）と変わらず、ウッタルプラデーシュ州より致死率が低い州は多数存在する[13]．なお，その後のインドのガイドラインからはイベルメクチンは削除され[14]，インドで行われた2つの治験[15,16]でも有効性は示せていない．
（2）アフリカ
■アフリカの一部の国々は新型コロナの流行以前から寄生虫感染の予防目的として広く定期的に住民にイベルメクチンを投与してきており，COVID-19が少ないからイベルメクチンが有効だとする説があり，東京都医師会会長もこれに言及したことがあるが，これも大きな間違いである．イベルメクチン投与国と非投与国とでは，気候や経済状況，医療体制，人口密度，年齢分布，教育レベル，宗教などさまざまな条件が違う（交絡因子）．たとえば，寄生虫疾患が流行するのは人口密度が低い農村地帯である．医療体制が整っていない国ではそもそも検査がまともにできない．実際に，各種背景因子から作成された推定モデルではアフリカ47カ国の新型コロナウイルス感染者数は実際の報告数の71倍と推定されている[17]．
■また教育レベルや宗教などにおいては，病気を呪いであると考えていたりするなど，病気の周知や医療協力が困難なケースが多々ある（西アフリカでのエボラアウトブレイクがまさにこれであった）．そもそもアフリカにおける寄生虫の予防のための住民へのイベルメクチン投与は年に1〜2回であり，これで感染者を大きく減らしたとするのは無理筋である．加えて，これらの国では住民への定期的なイベルメクチン投与はCOVID-19流行による混乱で中断されていたため，そもそもイベルメクチンを内服していなかった[18]．
（3）ペルー
■ペルーがイベルメクチンでCOVID-19流行を抑えたとする主張もなぜか見かけるが，全く抑えられていない．ペルーでCOVID-19に対してイベルメクチンを治療薬および予防薬として承認したのは2020年春だが，2020年6月にコロナによる死亡率が世界で最も高くなっていた[19]．また，そのペルーにおいてイベルメクチンによる健康被害（特に肝障害）の増加の報告[20]もあり，さらにはイベルメクチン内服者の方が死亡リスクが高かったという報告が出ている[21]．イベルメクチンなどが治療や予防にいいという誤った情報が広がり，感染対策が不十分になり，誤った安心感を得ていたこともイベルメクチン使用者で死亡リスクが高まった要因とされている[22]．
4．不正が相次いだイベルメクチンの臨床研究
■では臨床研究はどうなったか．2020年6月8日に，米ユタ大学などがまとめたCOVID-19へのイベルメクチンの有効性を示した論文が捏造として撤回された．だがこれは，米データ分析会社のサージスフィアが架空のビッグデータを捏造したことによるもので，イベルメクチン以外にも複数の薬剤に関する論文が撤回に至っており，同社はLancet等のジャーナルからの問い合わせに応じず，ホームページを削除している．これは特定の治験委託企業によるものであったが，その後，2021年夏以降，イベルメクチンの有効性を示したRCTから次々と不正が相次ぎ，論文撤回が続出することとなる．
■Andrew Hillらは，COVID-19に対するイベルメクチンを検討したメタ解析を行ったところ，当初は有効性を示していたものの[23]，イベルメクチン論文に不正が多数指摘されたことから一旦撤回し[24]，不正を指摘された論文を除外したところ，有効性は示されなかったとする修正結果を出した[25]．そして，このメタ解析の修正結果に対してイベルメクチン信奉者達が過剰なまでのバッシングを行い，挙句の果てにはHillやその家族への殺害予告まで横行し，イベルメクチンをめぐる動きはカルト宗教を思わせる様相を呈してきたことがメディア報道で広がっていった．そして，米国でのイベルメクチン処方数は2021年8月をピークに論文不正が相次いで以降急速に減少した[26]．
■2021年10月6日にはイベルメクチン不正の全貌が明らかになった[27]．イベルメクチンが新型コロナウイルス感染症の死亡を防いだとする臨床研究で，「明らかな捏造の兆候，あるいは研究を無効にするほどの重大な誤り」を含まなもいのは1つも見つからなかった．主要な26の試験のうち，5つの研究ではデータ捏造の疑いが指摘され（事実上不可能な数のデータや，無作為化していない，同じ患者の行をコピー＆ペーストしたデータなど），そのほかにも数字の辻褄が合わない，割合の計算が間違っている，地域の医療機関が試験の実施を認識していないなど，重大な問題をかかえた研究が5つあり，全体で3分の1以上の研究に重大な誤りや不正の可能性があり，残りの試験ではイベルメクチンの有効性を示す説得力のある証拠は見つからなかった．これらの欠陥のある研究に加えて，生データの提出を求めても返送しなかった論文著者は14人におよび，不正行為の可能性が強く示唆された．
■なお，毎年恒例のThe Scientistの不正等で撤回された論文トップ10の2021年版[28]には，COVID-19関連の3つがトップ10入りしており，そのうちの1つはイベルメクチン論文であった（残り2つは反ワクチン論文，反マスク論文）．最終的に14件のイベルメクチン論文が撤回に至っており，異例の多さである．また，撤回されてないプレプリント論文でも不正の疑義を指摘されたものが複数存在する．後述の通り，その後の大規模治験ではことごとくネガティブな結果となり再現性は全く得られなかった．まさにSTAP細胞騒動どころではない，世界を巻き込んだ不正の嵐だったのである．
5．ことごとく結果がネガティブとなった大規模治験
■ここまで不正が続いた上に，不正が指摘されなかった研究では有効性が示せなかったことを鑑みれば，医師ならば「新型コロナウイルスにイベルメクチンは効かないのではないか」と予測するだろう．そして，実際にその後の世界各国で行われた大規模治験ではことごとく有効性を示すことができなかったのである．
■2022年に入り，2月に490例のI-TECH trial，3月に1358例のTOGETHER trial，タイの983例治験，イランの1158例の治験，7月に中国の476例の治験，8月に1431例のCOVID-OUT，10月に1519例のACTIV-6（標準量），12月に1206例のACTIV-6（高用量）が論文化されたが，有効性を示した研究は1つもなく，新型コロナウイルス感染症患者に対するイベルメクチンの検証はこれでほぼ終了となり，現在は実質新型コロナウイルス感染症に効かないものと判断されている．2023年3月6日，米国国立衛生研究所（NIH）のCOVID-19治療ガイドラインの改訂では，例外的に認めていた臨床試験も含めて「イベルメクチンを使用しないことを推奨する」という記載に変更された．現在，少なくとも感染症の専門家でCOVID-19にイベルメクチン推奨を声高に主張している医師はいない．
■ここまで海外での新型コロナウイルス感染症に対するイベルメクチンについてまとめた．次回は日本国内での動きについて述べる．
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[11] Siddiqui P. Uttar Pradesh: Corona casualties under-reported by 43 times, says Akhilesh Yadav. 2021 Jun.23
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https://doi.org/10.1093/ofid/ofac056
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https://www.the-scientist.com/news-opinion/the-top-retractions-of-2021-69533
by DrMagicianEARL
| 2023-06-08 10:16
| 感染症
